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養老保険 終身保険 定期保険 生命保険 得

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養老保険・終身保険・定期保険 現金より生命保険が得

保険の見直し

 

死亡保障と相続について、
○○保険で準備すれば一番お得か?

 

養老保険・終身保険・定期保険の
3プランで比較検討した資料がありました

 

 

何歳で死亡したら、どの生命保険が得!

 

6年前の資料ですが、
保険料や予定利率などに変更がほとんど無いので、
考え方は現在でも有効なので説明してみます。

 

養老保険・終身保険・定期保険で比較

 

被保険者:39歳男性
余命は80歳と仮定します。

 

死亡保障:1億円
保険料払込期間:60歳払込満了。
養老保険は82歳満期(82歳払込)

 

養老保険 終身保険 定期保険
年払保険料万円単位で切捨て 220万円 298万円 337万円
払込期間 82歳満期 60歳払込満了 60歳払込満了
累計保険料60歳まで ① 4,415万円 6,264万円 7,081万円

60歳時に死亡1億ー①=
実質保険料

5,585万円 3,735万円 2,918万円
累計保険料80歳まで ② 9,050万円 6,264万円 7,081万円

80歳時に死亡1億ー②=
実質保険料

950万円 3,736万円 2,918万円
80歳時解約返戻金 1億円(82歳満期保険金) 8,821万円 9,080万円

 

 

60歳時に死亡したら養老保険が得!

 

死亡保険金1億円ー累計保険料①=実質保険料ですから
お得な順番は下記のようになります。

 

養老保険5,585万円→終身保険3,735万円→定期保険2,918万円

 

 

80歳時に死亡したら終身保険が得!

 

同様に考えて
80歳時に死亡した時を計算します。

 

死亡保険金1億円ー累計保険料②=実質保険料ですから
お得な順番は下記のようになります。

 

終身保険3,736万円→定期保険2,918万円→養老保険950万円

 

さて、
あなたは何歳の時に死亡される予定ですか?

 

死亡時期が分かれば
どの保険に加入したらよいか分かりますよね

 

しかし、
人の寿命は自分でもわかりませんよね。
万一余命を超えて長生きされた時はどうしますか?

 

80歳を超えて長生きされた場合は?

 

厚生労働省https://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/life/life17/index.html
平成29年簡易生命表の概況によると、

  • 男性の平均寿命は81.09 年で82歳
  • 女性の平均寿命は87.26 年87歳

です。

 

養老保険のポイント

 

養老保険の場合は微妙です。

 

養老保険の満期が82歳なので、

  1. 満期保険金
  2. 死亡保険金

どちらの受取方法になるか分かりません。

 

満期保険金で受け取った場合

 

82歳時に
満期保険金1億円を受け取り
ます。

 

満期保険金と累計保険料の差額は
差額=1億円ー9,050万円=950万円

 

満期保険金受取ですから、
一時所得になります。

 

一時所得=(満期保険金ー累計保険料ー50万円)1/2
=(1億円ー9,050万円ー50万円)1/2
      =900×1/2=450万円

 

一時所得は合算されて所得税・住民税が課せられます。

 

満期保険金を受け取った後
死亡された場合は相続税の非課税※がありません

 

※非課税金額=500万円×法定相続人の人数

 

死亡保険金で受け取った場合

 

死亡保険金で受け取った場合はみなし相続財産として
遺産の総額に含められ相続税が課せられます。

 

法定相続人が死亡保険金を受け取った場合は、
相続税の「非課税金額=500万円×法定相続人の人数」が適用されます。

 

みなし相続財産=1億円ー(非課税金額=500万円×法定相続人の人数)

 

 

終身保険のポイント

 

終身保険の場合は、
お亡くなりになるまで1億円の保障が受けられます。

 

終身保険には満期がありません。
生存中に現金を手にしたい場合は解約手続きをします。

 

80歳で解約返戻金で受け取った場合

 

解約返戻金も一時所得です。
所得税住民税を支払うのは養老保険と同じです。

 

80歳のとき解約返戻金は8,821万円です。
80歳までの累計保険料は6,264万円です。
差額=8,821万円ー6,264万円=2,557万円

 

一時所得=(解約返戻金ー累計保険料ー50万円)1/2
      =(8,821万円ー6,264万円ー50万円)1/2
      =2507×1/2=501.4万円

 

解約返戻金も一時所得です。
所得税住民税を支払うのは養老保険と同じです。

 

終身保険には満期保険金はないけれど?

 

終身保険には満期保険金はありませんが、
104歳くらい(※)に1億円の解約返戻金が受け取れます。

 

※生命保険会社、男女により年齢が前後します。
将来価格表で確認してから、加入して下さい。

 

90歳代の解約返戻金は1億円に近い金額です

 

定期保険は解約返戻金のピークを過ぎると、
急激に解約返戻金が減少します。
将来価格表で確認してください。

 

 

死亡保険金で受け取った場合

 

死亡保険金を受け取った場合は、養老保険と同じです。

 

死亡保険金で受け取った場合はみなし相続財産として
遺産の総額に含められ相続税が課せられます。

 

法定相続人が死亡保険金を受け取った場合は、
相続税の「非課税金額=500万円×法定相続人の人数」が適用されます。

 

みなし相続財産=1億円ー(非課税金額=500万円×法定相続人の人数)

 

終身保険では死亡するまで保険が切れません
長生きの家系の方には安心ですね。

 

 

定期保険のポイント

 

定期保険の場合は、
99歳までは1億円の死亡保障があります。

 

定期保険は100歳になると

  • 死亡保障
  • 解約返戻金

の両方が0円になります。

 

80歳で解約返戻金で受け取った場合

 

解約返戻金も一時所得です。
所得税住民税を支払うのは養老保険と同じです。

 

80歳のとき解約返戻金は9,080万円です。
80歳までの累計保険料は7,081万円です。
差額=9,080万円ー7,081万円=1,999万円

 

一時所得=(解約返戻金ー累計保険料ー50万円)1/2
      =(9,080万円ー7,081万円ー50万円)1/2
      =1949×1/2=974.5万円

 

解約返戻金も一時所得です。
所得税住民税を支払うのは養老保険と同じです。

 

100歳まで待つと解約返戻金は0円になります。

 

この弱点を解決するには
解約返戻金がピークの時に
解約して現金化するしかありません。

 

大体の例では、
解約返戻金のピークは90歳代前半です。

 

 

80歳のときの解約返戻金 比較

 

80歳時点で損得計算をしてみます。
解約返戻金と累計保険料の差額で比較します。

 

  • 養老保険は950万円
  • 終身保険は2,557万円
  • 定期保険は1,997万円

です。

 

この年齢になると終身保険が有利になります。

 

払込満了の年齢や終身払などでも
どの保険を選べばよいか変わります。

 

自分で考えて分からないときは、
FPに依頼してたくさん見積を作成して貰いましょう。

 

こちらも参考に、
訪問型保険の無料相談窓口ランキング1位は指名できる読んでください。

 

長寿に自信のある人は終身保険!

 

当時のA社の見積では、
終身保険の105歳時・解約返戻金は
11,298万円になりました。

 

累計の保険料は8,821万円ですから
かなり増えて戻ってきます。

 

 

死亡の時に役立つだけではなく、
万一の場合には解約して現金化したいなど
応用範囲が多いのが終身保険の良い点です。

 

現金が必要な場合でも、
解約をしないで減額する方法もあります。

 

減額は一部解約ですから、
金額などに各生命保険会社の規定があります。

 

あなたの希望通りには減額できない場合もありますので、
あなたの加入している生命保険会社のコールセンターにお尋ねください。

 

ファイナンシャルプランナーに頼むことも出来ますが、
あなたの担当者以外には既契約情報を開示しません。

 

確定金額が知りたい場合は
コールセンターに問い合わせるのが
一番良い方法
です。

 

まとめ

 

私の結論は、
終身保険がおすすめです。

 

自営業や医師の人に終身保険をお勧めして、
たくさんご加入いただきました。

 

皆さんリタイアーされてからは、
死亡保障から年金受取に変更されています。

 

私が販売した頃は予定利率が5.5%~3.75%でした。

 

「あの終身保険は保険料が高かったけど、
年金で受け取るときには加入して良かった
と、言っていただけます。

 

会社によっては、
低解約型の終身保険や
外貨建てで運用する終身保険もあります。

 

ここでは説明しきれませんが、
一度ファイナンシャルプランナーにご相談されるとよいですよ。

 

 

FPのプランの欠点を指摘して修正!一番のおすすめ

 

他人が作成したプランにケチをつけるのは簡単ですが、
自分で最初から作るとなると大変時間がかかります。

 

総合的に検討するのは、
生命保険の知識をはじめとして
預貯金、信託などの投資知識も必要です。

 

ただ損得だけで生命保険を見直すと、
重大なことを見落とします。

 

色々な角度から検討しましょう。

 

節税対策や相続税対策、
遺族年金、住まい対策などを
一人で考え、プランを立案するなど無理です。

 

FPに作成して貰ったプランに注文を付けて、
希望するプランに修正して貰いましょう。

 

それが一番楽な方法です。